サイエンス　ニュース

 【5月14日 AFP】
　フェイスブックなどのソーシャルメディアに自分の意見を投稿する行為で、脳は食事やセックスで得られる満足感と似た「ご褒美」を得られるとの研究論文が、7日の米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表された。

　論文を発表したのは米ハーバード大学社会的認知・情動神経科学研究所のジェーソン・ミッチェル氏とダイアナ・タミル氏。両氏の研究チームによると、自分の感情や考えなどを他者に伝える「自己開示」によって、脳内では快楽物質ドーパミンに関連する領域が反応を起こすことが分かった。ドーパミンは報酬への期待や満足感に関係する化学物質だ。

　チームによると、人間は通常、発言のうちの30〜40％を「他者に自分の主観的体験を伝えるため」に費やしているが、ソーシャルメディアへの投稿ではこれが80％近くになるという。

■自身の考え伝え満足感を得る

　研究チームは、「他者に自分の考えや感情を伝えるコミュニケーションの機会」が人々の脳に及ぼす反応に注目。結果は、ヒトも他の霊長類と同様、脳内で起きる強い反応のために別の報酬をあきらめる傾向があるという説を裏付けるものとなった。

　研究チームが行った実験は、被験者たちに、ある事実について尋ねた質問に回答した場合は少額の現金を与え、あるテーマについて被験者の考えを尋ねた質問に回答した場合には、さらに少ない額の現金を報酬として与えるというもの。結果は、多くの被験者が、もらえる報酬がより少額でも、自分自身について語ることができる質問を選んだ。

　この結果について、論文は「サルがジュースの報酬よりも強い仲間たちを選び、大学生たちが魅力的な異性に会うために出費をいとわないのと同様に、われわれの研究の参加者たちも、現金の報酬を見送ってでも自分自身について話したがった」とまとめ、「人間が喜んで自己開示したがる理由は、その行為が食事やセックスといった一次報酬と同じように内因的価値を持つ事象を象徴するものだからだ」と結論付けている。
　
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 【5月15日 AFP】
　株式上場を予定する米SNSフェイスブックについての情報や数字を以下にまとめる。

・　フェイスブックのアクティブユーザー数は9億以上。国だったとすれば、中国（人口13億4000万人）、インド（人口11億7000万人）に次ぐ世界3位の国になる。

・　フェイスブックを携帯端末で利用する人は4億8800万人で、全世界のアクティブユーザーの半数以上に上る。南アフリカやナイジェリア、日本ではモバイル利用者の割合がさらに高く、70〜90％に上っている。（socialbakers.com調べ）

・　フェイスブックユーザーが最も多い国は、1億5700万ユーザーのいる米国。最近2位になったブラジルは4700万ユーザー。インドが4580万ユーザーで3位で、4220万のインドネシア、3310万のメキシコと続く。（socialbakers.com調べ）

・　フェイスブックは、中国、日本、ロシア、韓国、ベトナムを除く世界のすべての国で、最も人気のあるソーシャルネットワークになっている。（comScore調べ）

・　フェイスブックは4月、スマートフォン（多機能携帯電話）向け写真共有アプリ「インスタグラム（Instagram）」の運営会社を約10億ドルで買収した。フェイスブックの買収としては過去最高額。現在、米連邦取引委員会（FTC）が買収を審査中。

・　フェイスブックは4人の大富豪を生み出した。マーク・ザッカーバーグ氏、ダスティン・モスコビッツ氏、エドゥアルド・サベリン氏、ショーン・パーカー氏。27歳のザッカーバーグ氏の純資産は、米誌フォーブスの米国の長者番付（2011年版）によると推定175億ドル（約1兆4000億円）。モスコビッツ氏の純資産は35億ドル（約2800億円）。ザッカーバーグ氏との不和でフェイスブックを去ったサベリン氏の純資産は20億ドル（約1600億円）。ファイル共有ソフト・サービスのナップスターの共同創業者で、一時的にフェイスブックの社長を務めたパーカー氏の純資産は21億ドル（約1700億円）。

・　共同創設者の1人、クリス・ヒューズ氏は、2008年の米大統領選でバラク・オバマ陣営のオンライン選挙運動の責任者を務めた。

・　フェイスブックによると、2012年3月のデイリーアクティブユーザー（1日にサービスを利用したユーザー）数は平均5億2600万ユーザーで、前年同月より41％増えた。3月31日時点での「友達」関係の総数は1250億件で、「like（いいね！）」数とコメント数の合計の1日平均は32億件だった。

・　1日平均3億枚以上の写真がフェイスブックにアップロードされている。
　
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 【5月10日 AFP】
　ブラジル政府は9日、前年3月に起こった福島第1原子力発電所の事故を受け、国内での新たな原発の建設計画を見送ると発表した。

　ブラジルではルイス・イナシオ・ルラ・ダシルバ前大統領政権下で2030年までに4〜8基の原発を建設する計画が立てられていた。

　だが8日に開催されたフォーラムでの同国鉱業・エネルギー省高官マルシオ・ジメルマン氏の発言によれば、向こう10年間は新たな原発建設の必要はないという。

　9日に同省より発表された声明の中で、ジメルマン氏は「2020年までの計画では、（新たな）原発の建設は必要なく、想定していない。電力需要は水力発電のほか、風力、火力、天然ガスなどの補完的エネルギー資源により満たすことができる」と述べている。

　その一方でジメルマン氏は「2021年からの新計画でも、私が知る限り、原発（建設）は検討されない」としつつも、長期的にみた原発建設の可能性については否定していない。

　ブラジルのエネルギー研究調査会社「EPE」のMauricio Tomalsquim社長は、「日本での事故を受け、ブラジルだけでなく全世界が分析・評価を中止した」と指摘する。

　Tomalsquim社長によれば、ブラジルのエネルギーミックスにおける水力発電の割合は、この先10年間で75％から67％へと減少する一方、風力や太陽、バイオマスといった再生可能なエネルギー源の割合は8％から16％に増加するという。

　リオデジャネイロ近くの海岸の町アングラドスレイスにある同国唯一の原子力発電所では、加圧水型原子炉2基が現在稼働中で、出力はそれぞれ65万7000キロワットと135万キロワットとなっている。同原発では、24年にわたる論争の末、前年6月に3号機の稼働に向けた作業が再開された。作業は2015年までに完了し、124万5000キロワットの出力が見込まれている。

　現在、ブラジルでは電力供給の大部分を水力発電でまかなっており、アングラドスレイスの原発の発電量は全体の約3％に留まっている。しかし経済発展による電力不足で、時おり広範囲にわたる停電が発生している。

　南米諸国で民生用原発を所有している国は、ブラジルとアルゼンチンのみだ。
　
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